★誇大に宣伝される構造の安全性能
各地で大きな地震が発生し、住む人の不安を煽っており、その地震のたびに地震対策グッズが
飛ぶように売れると言います。
ところが半年もすればその不安も何処かへ消え去り、耐震グッズの売れ行きが止まってしまいます。
現在の建築基準法をしっかりと遵守すれば、阪神大震災や中越沖地震のような数百年に一度の
震災に、人災を起こさない程度の耐震強度は担保されています。
既存住宅の補強工事は必要ですが、新築を考えるのであれば、建築基準法を遵守した家づくりを
実践する事です。
この建築基準法を遵守したからと言って建築費があがるような事は在り得ないのです。
それ以外の特別な耐震装備は、プラス要素と言う「安心」にお金を支払う事になります。
この「安心」にお金をかけるのは、個人の価値観によって異なりますが、
販売業者の誇大な宣伝に惑わされている人々も多いように思われます。
